１．日本人がノーベル賞をもらうとき、日本の国富が巨額移転されている
本ブログでは、近年、偶数年に日本人が頻繁にノーベル賞をもらうのは、そのとき、必ず、日本から国富が米国に巨額移転され、破綻寸前の米政府財政を救っているからとみています（注１）。また本ブログでは、ノーベル賞を仕切っているのは欧州寡頭勢力とみています。
それでは日本が米政府財政を救済するのに貢献したときになぜ、ノーベル賞で暗黙のお礼がなされるのでしょうか、それは、米中央銀行FRBの隠れオーナーが欧州寡頭勢力系国際金融機関であり、彼らは米政府にドルを貸しているからです。日本が米政府財政を救済すれば、欧州寡頭勢力も潤うのです。
日本人がノーベル賞をもらうとき、ノーベル賞選考委員会はまず、欧州寡頭勢力から今年は日本人に優先的にノーベル賞をあげるようにと暗黙の指示を受けるのでしょう。そして、ノーベル賞選考委員会は日本人の誰にあげようかと調査して受賞者を決めるのでしょう。その結果、今年は青色LED研究者の日本人3人がノーベル物理学賞をもらいました。
２．LEDを発明した元祖はノーベル賞をもらっていない
LEDには赤と黄緑と青があって、青色LEDの実用化が困難だといわれていました。上記、受賞者日本人3人はこの青色LEDの開発に成功したのですが、LEDそのものを発明したわけではない日本人３人にノーベル賞を出すのなら、最初にLEDを発明した人がまずもらうべきでしょう。
ところで、世界で最初にLEDを発明したのは米国人のニック・ホロニアックJr.博士だそうです（注２）。同博士は2014年10月現在、まだ亡くなっていないようですが、ノーベル賞をまだもらっていません。
ノーベル物理学賞は工学的研究の貢献者にあげるものではなく、物理学的研究の貢献者にあげるものです。それならなおさら、LEDの物理学的発明にノーベル賞を出すなら、上記の日本人3人ではなく、ホロニアック博士が優先的にもらうべきでしょう。
そう考えると、今回、日本人3人がもらったのは純粋に物理学的研究の貢献でもらったのではなく、なんらかの政治的意図が働いているとみなせます。その意味で、本ブログの指摘、すなわち、“近年、日本人がノーベル賞をもらうとき、日本の国富が米国に巨額移転されていることから、ノーベル賞はそのお礼である”という仮説が俄然、説得力をもってきます。
以上より、日本人が青色LED研究でホロニアック博士より先にノーベル賞をもらったことに対し、ホロニアック氏周辺のLED専門家から疑問が呈せられる可能性があります。
筆者のようにLEDの専門家でない素人から観ても、このノーベル賞の選考は納得できないのは明らかです。
３．中村修二UCSB教授の青色LED訴訟が思い出される
今回、ノーベル賞受賞者に有名な中村修二UCSB（カリフォルニア大学サンタバーバラ校）教授が含まれていますが、同氏は、かつて元勤務先の日亜化学を相手取って、200億円訴訟を起こしています、そして、2005年に和解が成立しています（注３）。
この当時、筆者は、中村氏と2002年にノーベル賞をもらった田中耕一氏の研究者としての価値観の比較を行っています（注４）。
この二人の研究者としての価値観はまったく異なり、両者、真逆であると言えます。ちなみに、個人的には田中氏の方が好きです。
先進技術企業の経営者から観ても、田中氏の方が好ましいでしょう。そこで、経団連は、中村氏がノーベル賞を受賞したのを受けて、安倍政権に対し、企業研究の知財権は企業に所属するように日本の特許法改正を求めています（注５）。
ちなみに、筆者の勤務していた米国シンクタンク・SRIインターナショナルでは、研究員の発明でもたらされた特許が外販できた場合、その外販価格の33％は研究スタッフに還元されます。その内訳は発明者が20％、その直属上司が8％、発明者への協力スタッフ(秘書含む)が5％です。この考え方は、多くの研究は発明者一人の成果ではなく、周辺関係者の成果でもあるという考えに基づいています。
日亜化学の青色LED研究開発の事情を調査した本(注６)によれば、案の定、日亜化学で中村氏が青色LEDの製造法を開発していたとき、周辺の若手技術者が協力していたとわかります、中村氏がひとりで研究していたわけではありません、それが普通です。
さて、有名ブロガー・山崎行太郎氏も中村氏の研究者としての価値観に疑問を呈しています(注７)。
４．日亜化学のライバル・米クリー社と中村氏の関係はほんとうか
上記、山崎氏ブログに書かれていることで注意を引くのは、中村氏と日亜化学の法廷闘争時における、中村氏と日亜化学のライバル・米クリー社(注８)の関係でしょう。ここに書かれている中村博士とクリー社の関係が事実なら、これは問題です。ノーベル賞選考委員会はこのような内容を調査したのでしょうか。
上記、中村氏とクリー社の関係が事実なら、クリー社の経営者は典型的な米国技術覇権主義者で、かつ典型的な米国型戦略家(注９)であり、日本では見られないような人物と思われます。
ちなみに、米国戦争屋ネオコンの頭目・ラムズフェルド元米国防長官はその代表的人物であると言えます。
今後、中村氏がノーベル賞受賞者として世界から注目され始めると、上記の問題がオモテに出るのではないでしょうか。この件について、日亜化学は当然、事実関係を把握しているはずです。
注１：本ブログNo.989『欧州寡頭勢力の仕切るノーベル賞は彼らの支配する米国政府財政を救済してくれたお礼とみなすべき、単純に喜んでいる場合ではないと気付け！』2014年10月8日
注２：ニック・ホロニアック
注３：ベンチャー革命No.140『青色LED知財訴訟の和解成立』2005年1月12日
注４：ベンチャー革命No.141『中村型研究者と田中型研究者は違うか？』2005年1月17日
注５：時事通信“消費税再引き上げ実行を＝特許権、企業に帰属すべき－経団連会長”2014年10月8日
注６：テーミス編集部[2004]『青色発光ダイオード―日亜化学と若い技術者たちが創った』テーミス
注７：哲学者・山崎行太郎・毒蛇山荘日記、2014年10月8日
注８：Cree, Inc.
注９：グローバルMOT(技術経営)に求められる戦略家、p45
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