日本の富は、日本人が新たに富を生み出してきたからだけではありません。
実はかっての天皇家は莫大な資産を持っており、それが現代の世界経済を動かす担保になっているのです。そしてこの資産が第二次世界大戦後、欧米によって収奪され続けてきており、日本は幕末以降、国際社会にデビューしてからというもの、まさに「闇の権力」に「たかられて」悩まされ続けてきたのです。
それは特に第二次世界大戦や日露戦争においてで、日露戦争においては兵器ビジネスの渦中に巻き込まれ、第二次世界大戦後は敗戦したことによって皇室の財宝はほとんど持っていかれ、財閥は解体させられて多くの利権を奪われ、それこそもう日本の富はすべて吸い尽くされたというレベルまでいったのです。
ところが戦後、日本は国民が一丸となって「君民共生」の未来を目指し、長い歴史の中で培われてきた勤勉さによって経済大国にのし上がりました。戦争が終わって40年経った頃には、やはり敗戦したドイツと並んで、富を生み出す一等国に返り咲いたのです。日本とドイツは世界の富を生み出せる二大経済大国と言えます。日本とドイツは、軍事やエネルギー産業に頼るアメリカとは一線を画してきました。
しかし実はそのドイツも、EUの経済環境の悪さから、ついに日本の富をあてするようになっているという実態があるのです。ドイツはかつて日本と同盟を組んで、英米に対し第二次世界大戦を戦った仲間でしたが、一方で日本はドイツから常にライバル視されてきたという事実があります。ドイツは第一次世界大戦では敗戦したので、その後そこからいかに復活するかという大きな努力目標がありました。そのために第二次世界大戦前の日本の満州・中国進出の時に、武器ビジネスに力を入れたり、ロシアに対する牽制などで、日本がさまざまなことに利用されてきたという歴史があります。
その当時、現在中国が主張している「南京大虐殺」ですが、そうしたことがあったように喧伝（けんでん）したのはドイツ人ジャーナリストでした。ドイツもかなり「闇の権力」が入り込んでいる国なので、ここでもそうした、日本を陥れるなどの野望はずっと渦巻いていたのです。
「プラザ合意」が日本マネー収奪再開の”のろし”だった
ドイツと並んで一等国に日本が返り咲いた時点で、プラザ合意が発動されました。
そして再び、日本から富を吸い上げていく体制ができ、日本は完全に嵌（はま）ってしまったのです。円高によって日本企業の国際競争力は削がれ、企業は厳しいコストダウンを強いられました。
それまでは預貯金の金利は7％もあったので、日本人の老後は今と比べればずっと楽で、2000万円ほど貯金があれば、ただ預けておくだけで毎月10万円以上の利息がついたのです。しかしそれがいきなりゼロ金利になったのです。こうした影響から日本でも格差社会がひどくなり、1980年までに見られたような、一億総中流時代というわけにはいかなくなったのです。日本は幕末からずっと「闇の権力」の影響下にありましたが、「プラザ合意」ごろまではそれほど強烈ではなかったように思います。
このプラザ合意もそうですが、TPPやFTA(北米自由貿易協定＝NAFTA）も彼ら闇の権力にとって非常に有利な経済政策ですが、彼らはこれをより精力的に推し進めています。かつてのスーパー301条もひどいものでした。つまり結局は、これらの制度に共通していることは、闇の権力がターゲットとした国や企業が言うことを聞かなければ、一方的な裁判を仕掛け、罰金を払わせ、最後には言うことを聞かせるという強引な制度なわけです。
韓国メディアの日本叩きには理由があった
すでにアメリカとの間で締結しているカナダやメキシコは、これによってひどい実害を受けています。また韓国は、アメリカとの間で2012年に発効したFTAがあり、これによって早くも経済はボロボロになっています。中小企業経営者やエリートビジネスマンが破綻や失業に追い込まれ、失踪したり自殺したりするケースが増加しています。韓国の自殺率は世界ナンバーワンです。
高水準の円高が長らく続いていた頃、韓国の大手輸出企業は日本企業に対して優位にビジネスを展開し、かなりの利益を上げました。しかし韓国企業のほとんどが外国資本、つまり「闇の権力」の配下にあったことから、儲けはほとんど彼らによって吸い取られてしまったのです。利益が韓国内に循環しなければ韓国の内需は乏しいままなので、銀行は潰れる、仕事はない、仕事はあっても生活できないような低賃金を強いられるのであれば、これでは自殺者は絶えないわけです。
1997年に韓国経済が破綻して、一度IMFの管理下に入ったので、闇の権力の韓国支配がかなり進みました。さらに米韓FTAの締結によって、韓国支配は完結したと言えるでしょう。もはや韓国経済から吸い上げるものは全て吸い尽くしたので、韓国から手を引く動きもあります。韓国の銀行破たん、韓国経済の困窮、またメキシコでは多くの農民がモンサント社に経済的に支配されてしまい、彼らも自殺に追い込まれているという事態になっています。しかしマスコミは、まったくこうした事実を報道しないのです。
ちなみに韓国では、韓国内に相当溜まっている疲弊のガス抜きのために、韓国メディアなどは日本の竹島や靖国神社、日本の政治家や政策、歴史観など、他国に眼を向けさせては批判ばかりしている始末です。本来なら韓国も、自分たちの被（こうむ）ってきた闇の権力からの被害に対して策を講じるべき状況にあるはずなのに、なぜか日本にばかりその矛先を向けています。日本を批判させること自体が、東アジアの結束を嫌う闇の権力が仕掛けてやらせていることなのですが、当の韓国の人々はそれにも気づいてはいないようです。というよりもそれこそが、韓国でも相当数の闇の権力の指示で動くエージェントが、暗躍しているということでもあります。
これを読む方々はどう考えるでしょうか？
これまでの”経済戦争”をこのように整理してみると、日本は常に闇の権力から仕掛けられては、ほぼ毎回負け続けては言いなりになっています。ところが少し時がたつと、厳しい要求をされたことを忘れてしまい、失われた20年だとかといって状況を受け入れるのです。特に経済戦争では闇の権力の要求を受け入れるということは、すなわちそれが生み出す結果が国民である多くの人々を苦しめることを意味しています。
闇の権力に従う政治家のそうした決断が、直截的に国民を苦しめることになるという真実が彼らにはわかっていないのです。プラザ合意でも円高誘導や金利引き下げ、米国債の買い増しなどの強烈な攻撃を受けて来たのに、日本はまた性懲りもなく、言われるままに「とどめ」のTPPを受け入れるというのでしょうか・・・。
プラザ合意からTPPに至るこれまでの間には、闇の権力による影響により、企業経営の仕組みなどが内側からも変えられてきています。日本の企業は、まだまだ底力を持っています。労使ともに一丸となって一つの方向に向かって、できるだけよい仕事をしようとしています。しかし欧米の企業はそうではありません。株主＝資本家であり、この最上部に闇の権力が存在するわけですが、社員は短期の利益を要求されるので、長期的によい仕事をしていこうという発想は二の次になっており、社員はただ儲けるためだけに働かされます。
一方、日本の企業は長期的な視点にたって投資し、仕事の付加価値を高めていきながら、じわじわと富を築き上げることができるのです。社員も長い間同じ会社に勤め、スキルを蓄積しながら会社に貢献するようになります。こうした仕組みが富を生み出す源泉になります。しかしこうしたやり方を内側から壊そうして、四半期決算の経営がハーバードビジネススクールの最先端的経営手法だと言って、短期の利益を追求させる経営を押し付けようとしています。こうした闇の権力のやり方は、古くは戦後、日本国内に左翼勢力を育成させ、社会的な運動として労使闘争を煽りました。つまり、会社が一丸となって動くことを阻止しようとしてきたのです。
『古代日本人とユダヤの真実』 中丸薫著 KKベストセラーズ
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